【解説】近年注目されているオンボーディングとは?導入するメリットや進め方も解説

  • 2020年11月30日
  • 2020年11月30日
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 近年、HR業界で注目されている事の一つにオンボーディングという言葉があります。
企業も、新卒や中途で入った社員には活躍を期待していますが、長続きせずせっかく時間や労力・コストをかけて採用した社員が長く続かず、辞めてしまうケースは人事の抱える悩みの一つだと思います。

また、すぐ辞めてしまう社員が多くいる場合、企業の口コミや評判にも影響をし、新たな採用にも悪影響が出てくるでしょう。
近年、こうした課題に対して注目されている施策が「オンボーディング」と言われるものです。
今回は、オンボーディングを解説していきます。

はじめに:オンボーディングとは?

 オンボーディングとは、「船や飛行機に乗っている」という意味の「on-board」から派生した言葉です。
自分たちの船に、社員を新しく受け入れる・乗るという意味をあらわしており、一般的には新入社員が、早く組織に馴染み、活躍できるように組織としてバックアップする教育体制のことをオンボーディングと呼ばれるようになりました。
せっかく採用した人材も、短期で離職されてしまうのは企業にとっても損失です。短期離職などを防止するよう、組織としてバックアップしていこうと注目が集まっています。

新入社員に対して行われる、新入社員研修やオリエンテーションなど、既存の短期の研修制度とは異なり、オンボーディングは、「継続的にバックアップする」ことを示しています。

オンボーディングの例としては、OJT担当以外にメンターをつけて、業務以外の精神的フォローを行ったり、組織風土などにギャップを感じていないかなど相談窓口として相談しやすい社員をつけたりは、わかりやすく比較的イメージできるものではないでしょうか。

オンボーディング導入のメリット

 ここで改めてオンボーディング導入のメリットを整理しておくと、

・人材の定着率の向上
・採用コストの削減
・従業員満足の向上
・従業員のモチベーション向上によるパフォーマンス向上

などがあげられます。人材が定着することで、採用コストを削減するだけではなく、従業員が「組織から大切にされている」「組織から必要とされている」という感覚を得ることで、組織の役割期待に応えようとする意識が働き、パフォーマンスが向上し、力を発揮しやすくなります。

オンボーディング導入にあたって

では、実際にオンボーディングはどういうものがあるでしょうか。

具体的なオンボーディングの例として、

【人間関係に訴求する】
・1ON1など業務に関する相談を定期的にできる場を用意する
・メンター制度の導入(業務以外のことを相談できる場/できれば業務のフォローとは別の方を充てると良いと言われています)
・歓迎会やランチ会など(ただし、参加は強制化しないこと)

【社風に慣れることに訴求する】
・会社や組織の目標の共有の場を設ける
・会社独自の文化などについては、事前に説明をしておきギャップを減らす
・独特の専門用語などについての解説

【業務に慣れることに訴求する】
・独自のシステムなどについて操作方法などを説明する
・OJT制度
・日報(不明点や困っていることを記入してもらう)

などがあげられます。
また、自社ではどういう退職理由が多いかをしっかり把握し、ギャップを埋めたり期待値を調整することは非常に重要です。
例えば、毎朝の社訓の唱和などがあるなど独特な文化があり、退職理由に繋がるケースがあるのであれば、選考過程で求職者に対して説明をし、なぜそういうことを会社としてしているか。などを説明しながら、納得をしてもらえると入社後のギャップは少なく感じさせることができます。同じように、自社で多い退職理由をしっかり把握し、解消するためにはどういうフォローが必要かを検討することは重要と言えます。

入社者と目標設定をし、きちんと役割を説明する

 また、入社者は仕事を覚えるので必死となり、自分の仕事についてどこまで頑張れば良いかが分からなかったり、期待されている役割に自分が追いつかないという焦りからストレスや不安を抱え込むケースが多くみられます。「これだけ教えてもらっているのに自分は何もできていない。」や、「自分には力不足だったのかもしれない。」と悩み、早期退職に繋がるケースも多くあります。入社者には、きちんとタイムスケジュールを組みながら目標を設定し、今月はここのレベルまでできればOK。などと、最低限のラインや、目標について話し合い、認めていくことは重要です。目の前の業務指導だけではなく、長期的な目線で育成をしていくという観点を上司・同僚ともに組織全体が持っていくことは非常に重要です。

まとめ

いかがでしたでしょうか?オンボーディングの考え方は、アメリカでは浸透しており、日本でも徐々にその概念が出てきている段階です。近年では、社員の定着率向上を支援するHRツールも多く出てきており、社内のオンボーディング推進に役立つツールもたくさん、世に出てきています。自社にあった教育プログラムや体制をこの機会に検討されてみてはいかがでしょうか。

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