「どの事業者の、どの商品か」を識別するバーコード
JANコードは、世界共通の商品識別番号のことです。
普段、お店で見かける様々な商品についているバーコードで読み取れるようになっています。
このバーコードをレジなどで読み取ると、どの事業者の、どの商品が売れたのかという記録をとることができ、売り上げの管理や在庫の管理がスムーズに行えるようになっています。
「JANコード」は「Japanese Article Number」の略称で、日本で一般的に使われている呼称です。
世界では、EANコード(European Article Number)やGTIN-13、GTIN-8といった呼称が使われています。
JANコードの構成
JANコードは、主に13桁の数字で構成されるものと、8桁で構成されるものの2種類に分けられます。
8桁で構成されるJANコードは、バーコードを印刷する場所が限られた小さな商品などに用いられます。
2種類とも、数字の構成は共通しています。左側から順にご紹介していきます。
①GS1事業者コード
商品のブランドを持つ事業者を識別する番号です。2000年までに登録を行った事業者を中心に7桁の場合もあります。
頭2桁の「45」と「49」は、日本の事業者であることを表しています。
GS1事業者コードは国や事業者ごとに振り分けられた数字なので、世界中の他の事業者と重複することはありません。
②商品アイテムコード
これは、商品のサイズや色、香りなどが違う商品1つ1つに割り当てられた番号です。
番号の割り当ては事業者によって行います。
③チェックデジット
これは、読み取りや入力の誤りを防ぐための番号です。
所定の計算式によって算出された番号になります。
JANコードは、13桁の標準タイプであれば、「GS1事業者コード(9桁または7桁)」、「商品アイテムコード(3桁または5桁)」、「チェックデジット(1桁)」で構成され、8桁の短縮タイプは「国コード(2桁)」、「GS1事業者コード(4桁)」、「商品アイテムコード(1桁)」、「チェックデジット (1桁)」で構成されます。
ECにもJANコードは必要？
バーコードと聞くと、実店舗で購入する商品を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。
スーパーやドラッグストアなどの小売店では、JANコードによって「どの事業者の、どの商品」を仕入れ、売ったのかを管理することができます。
そのため、JANコードが使われるのが一般的です。
しかし、実店舗だけでなくECの領域でもJANコードが広く活用されています。
大手通販サイトAmazonで出品する際は、原則的にJANコードの登録が必須となっています。
JANコードの登録が必須ではない通販サイトなどでも、JANコードによって検索されやすくなるというメリットがあります。
また、物流を委託する際にJANコードを使用して物流倉庫のシステム上の入出荷や在庫管理を行うことも多いのです。
さらに、海外での販売をする際にも、国内外問わずに重複の無いJANコードを活用することで、スムーズに出品を行うことができます。
最後に
ここまで、JANコードについてご紹介してきました。
普段何気なく手に取る商品のバーコードがどこの国の商品なのかを確認してみても面白いかもしれません。
JANコードは、「世界に1つだけの番号を割り当てる」という大きな強みを持っています。
上手く活用することで、商品の販路拡大やデータ管理の効率化など大きなメリットになり得るのです。
今すぐに複数の商品や海外での販売を考えていなくても、今後もしかしたら…といった方はぜひ参考にしてみてください。
