コスト改善やコンサルなどを行う中で色々な会社のPLを拝見しているとECで儲かりやすいジャンルの商品が見えてきます。
では一体どんな商品がECに向いているのでしょうか？
デジタルサービスなどが該当する無形商品は儲かりやすいECジャンルの一つです。
無形商品といった上記のような商品は送料を必要とせず、また送るための梱包資材費や在庫を保管するための倉庫賃料といったFFコスト(フルフィルメントコスト)も抑えられるため有形商品の場合には商品を送るのにかかるコストが抑えられてそのまま利益に転じることが多いです。
しかしながら、デジタル商品は、システムの整備などインフラにお金がかかるケースも多く参入障壁は高い商材でもあります。
デジタル商品などの無形商品は購入頻度は食品などと比べると低いですが送料がなく、倉庫代も必要としないためリピートがなくても初回購入から儲かるケースも見受けられ、ECに向いているジャンルの一つと言えるのではないでしょうか。
記事監修：越智 克枝
ジョブプロジェクト株式会社 代表取締役
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科修士課程卒業。外資系・上場食品メーカーでマーケティングを経験後、2007年から株式会社リクルートにて新規事業開発に11年間従事。その間、オイシックスや電通の合弁会社にて事業マネジメントを行う。マーケティング歴21年、新規事業開発歴19年、通販・EC事業歴17年。2019年よりジョブプロジェクト株式会社 取締役就任。経済産業省「中堅・中核企業の経営力強化支援事業」採択機関として、地域企業の新規事業・マーケティング支援を多数手がける。
仕入れに関する用語「上代」と「下代」やあわせて確認したい用語についてご紹介していきます。
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「不当景品類及び不当表示防止法」は、「景品表示法」や「景表法」という略称で呼ばれることが多い日本の法律で優良誤認や有利誤認などの不当表示の禁止、景品類の制限や禁止などが挙げられます。
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